エボラ出血熱の治療薬開発に連邦支援

エボラ出血熱の治療薬開発に連邦支援

SDの製薬会社「マップ」に4600万ドル

2017年10月10日

致死率90%と言われるエボラ出血熱の治療薬を開発している「マップ・バイオファーマシューティカルズ」 (SD市ソレントバレー) は10月上旬、連邦政府との契約により、今後5年間に4600万ドル (約52億円) の資金援助を受けることが決まった。

世界が必要としている薬品作製のペースが加速される。

マップ社が開発・作製している混合抗体「Zマップ」 はエボラウイルスを認知すると感染細胞を封じ込め、免疫機能を復活させて破壊に導く。

2014年に西アフリカで起きたエボラ出血熱の大流行では約1,000人の死者を出した。

当時、エボラ熱に感染した米国人2人が、人体での臨床試験を経ていない未承認薬Zマップの投与を受けたところ症状に改善がみられた。

この結果を受けて、ナイジェリアの保健相が米国政府の高官に試験薬の提供を要請。

当初、世界保健機関 (WHO) は当未承認薬を使用することに慎重な構えを取っていたが、緊急措置として、開発途中の治療薬の使用を認めた。

これにより、従業員9名の小規模なサンディエゴの製薬会社が世界的に注目された。

マップ社によると、連邦との契約内容から、さらに2億9700万ドル (約333億円) が加算される可能性があるという。


(2017年11月1日号掲載)