Thursday, 28 March 2024

アメリカ国産のマスクが2500万枚無料配布に(2021.4.16)

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ishiwada new face石和田 貴光

保険エージェント

兵庫県神戸市出身。大学卒業後、新聞社系出版社にて教育広報部、営業企画部を経て、2001年8月25日に渡米。2005年10月にイシワダ保険エージェンシーを設立。カリフォルニア全域をカバーし、医療保険、生命保険、各種年金プランやペンションプランを専門とする。医療保険最大手のAnthem Blue Cross社より、カリフォルニア州 Top 1%の業績が称えられ、Premier Partnerとなる。趣味はランニング、読書。



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アメリカ国産のマスクが2500万枚無料配布に

       

去る1月22日に、アメリカ国内におけるコロナウイルスの感染拡大を受けて、バイデン大統領は「国家非常事態」の延長を宣言しました。

3月〜5月にかけて、主にマスクが買えない低所得者層を中心に、国内の約1300か所の医療センターや、約6万か所の食料配給所にて、約2500万枚の無料マスクが配布されます。

昨年の同時期、各地でマスクの買い占めが起き、Amazonで購入したマスクも医療関係従事者優先ということで、我が家に届かず、とても不安な思いをしました。

そんな中、万が一に備えて備蓄していたのでと、友人から家族の人数分のマスクをいただいきました。

また、通っていた歯科医でも、帰り際にマスクのお土産をいただいたのです。

本当に必要なものがすぐに手に入らない状況下で、温かい手を差し伸べて下さった友人や、歯医者の方には、今でも心の底から感謝しています。



最低限の備蓄と環境改善

今では、オンラインでも、近所のスーパーや薬局で手軽に購入することが出来るマスクですが、パンデミックが生じて間もない頃は、簡単に手に入りませんでした。

先週、ふらっと立ち寄ったWalmartで、50枚入りの医療用マスクが1箱 6.95ドルで販売されているのを見ました。

 1年前にAmazonで購入しようとして手に入らなかったマスクは、50枚入りで50ドル近くしました。

1枚1ドルもするマスクと聞くと、今では高すぎる!と思うのですが、1年前、どこに行っても買えなかったマスクは、1枚1ドル以上しても欲しくてたまりませんでした。

コロナ騒動を通じて我々が失ったものは計り知れませんが、同時に、この経験を活かす為の教訓も多々あったと思います。

品切れ状態が続いた2020年を経て、我が家では、向こう半年くらい外出が出来なくなっても大丈夫なように、水やお米、缶詰などを備蓄するようになりました。

同時に、以前よりもこまめに掃除をするようになり、寝室やリビングに十分な数のフィルターと共に、空気清浄機も完備しました。

この春は、20年以上苦しんできた花粉アレルギーの症状が、こまめなマスクの着用と空気清浄機のお陰か、例年以上に快適に過ごせています。



人生最大のピンチに備える
  

ずいぶん前になりますが、死に直面した際に、後悔することについて書かれた本を読んだことを思い出しました。

家族との時間や会話を大切にすべきだった、他人と無駄に競わなければよかった、やりたかった挑戦をしなかったことなど、実際に死に直面された方の言葉には重みがありました。

例えば、「仕事=収入」、「医療保険=安心」、「住居=環境」など、それらが無くなってしまった場合の対応策を持ちましょう。

中でも、「寿命=死」については、どなた様も直面する事実です。

自分自身が抱える財産や、ご家族がおられる方は、残された家族に対する準備を整える必要があります。 


何事にも言えることですが、十分な準備期間を置き、用意周到な場合ほど、実際に事が生じた際は、着実に対応することが出来るはずです。

準備と計画は入念に練り、具体的に実行を重ねていくことで、その成功率は高まる訳です。



お金で買える安心もある

いくつか事例を挙げますと、

  • ご結婚を機に、自分に万が一のことが起きた際でも、家族が安心して生活を送れるよう「生命保険」に加入して備える。

  • 会社員の方で、職場の医療保険や401kなどがある場合でも、急に解雇されてしまったり、再就職までに半年以上かかる場合に備えて、十分な資金を積み立てる。

  • 老後、65歳以降になったら受給できる公的保険 (Medicare)について、直前になって慌てて準備するのでは無く、1、2年前から情報収集を行う。

 

そもそも、保険とは、万が一の困った時に備えた対応策でもあります。

費用をかけるほど良いプランに出会えるとは限りません。

より良いプランを、適正価格で所有することが賢明であると考えます。

考えたくない「病気や死」に対して自分なりの試算を重ね、現実的に向き合っていける予算の範囲で、最適なプランを購入するお手伝いをさせていただきます。

(2021年4月16日号掲載)