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ishiwada new face石和田 貴光

保険エージェント

兵庫県神戸市出身。大学卒業後、新聞社系出版社にて教育広報部、営業企画部を経て、2001年8月25日に渡米。2005年10月にイシワダ保険エージェンシーを設立。カリフォルニア全域をカバーし、医療保険、生命保険、各種年金プランやペンションプランを専門とする。医療保険最大手のAnthem Blue Cross社より、カリフォルニア州 Top 1%の業績が称えられ、Premier Partnerとなる。趣味はランニング、読書。



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生命保険に加入する意味

       

残された家族のために「具体的に何が出来るか」 を考えた際に、多くの方は「ある程度の財産を残すこと」を考えるのではないでしょうか。

例えば、「不動産」や「現金 」、「有価証券」、「骨董品」、「宝石」、または「被相続人の死亡によって発生した財産 (著作権などの権利収入)」などが思い浮かびます。

気を付けたい点は、上記に挙げた財産には全て、残された家族が受け取る際に相続税がかかります。

そこで検討したい方法の1つに「生命保険」という選択肢が挙げられます。生命保険の受取人に指名された方は、被保険者が亡くなった際に死亡保障金を受け取る事が可能です。

基本的に、生命保険の死亡保障金を受け取る際には相続税がかかりません。この点は、非常に大きなメリットと言えます。

 

 

生命保険の種類

 

一番有名な生命保険のプランとして、「Term Life Insurance」があります。「Term Life Insurance」とは、日本で言うところの「掛け捨て型生命保険」のことです。

加入する年齢が若いほど、保証される死亡保障金は安い傾向にあるため、早期の加入が望まれます。

日本の掛け捨て型生命保険の場合、5年おきや、10年おきに契約更新する制度のプランが多く、年齢が上がる度に保険料が上がっていくものが一般的です。

それに対して、アメリカで販売されている掛け捨て型生命保険は、加入時に契約した条件のまま、最長30年間は死亡補償額に対して保険料が一切引き上がりません。

次に、アメリカで大変人気が高い生命保険としまして、「貯蓄型(積立型)の生命保険」があります。(Whole Life Insuranceや、Universal Life Insuranceがこの種の生命保険に該当します。)

この種類の生命保険は、希望される死亡保障金に対して、保険料の支払い期間を選べるプランが一般的です。

保険料の支払い期間は、「一括払いや、10年以下の支払期間のプランや、100歳までの支払期間」など、ご自身のライフスタイルによって選択出来ます。

「Term Life Insurance」と異なり、貯蓄性(積立型)の生命保険の場合、死亡保障金が保証される期間が最長121歳に設定されたプランが存在します。

よって、最長30年間で死亡保障が無くなってしまう「Term Life Insurance」よりも、長きに渡って死亡保障金が保証されるタイプの生命保険を希望される方に適しています。

貯蓄型 (積立型)の生命保険の場合、支払っていく保険料には利息が得られるため、運用実績によっては「老後の資産形成を行う上で有益なファイナンシャルプラン」となり得ます。

 

 

生命保険の加入が手遅れになる前に

 

経営実績の高い生命保険ほど、加入時に「健康診断」を求められる場合が一般的です。

まれに「健康診断」が求められない生命保険も存在しますが、「健康診断」を求められる保険会社よりも信頼度は低く、補償額に対する保険料は割高です。

この「健康診断」とは、主に「血液検査」「血圧検査」「尿検査」が代表的な検査内容となります。 

加入を希望される生命保険の死亡保障金額が高くなるほど、求められる「健康診断」の内容は多くなります。

例えば、心電図(EKG)もとらなければいけない等。

また、喫煙者の場合、非喫煙者と比べて、死亡保障金に対する保険料は非常に高くなる点も注意して下さい。

 

最後に、既往症や病歴がある場合、状況によっては、希望する生命保険の加入を拒否される場合もあります。

代表的な内容としては、「著しく高い血圧やコレステロールの対象者」、「糖尿病の方」、「アルツハイマー、肝炎の方」「精神疾患のある方」などは、加入拒否となる可能性があります。

生命保険に加入することは、万が一の際に備えた具体的なファイナンシャルプランとなるため、長きに渡って安心できるというメリットがあります。

 

「ついつい後回しになりがちな生命保険の加入申請」ですが、大きな病気にかかってしまった場合、もう加入出来なくなるリスクがあります。

なるべく若い時で、健康なうちに、ご検討なさる事をお勧めします。

(2017年4月16日号掲載)